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VISION

Social Good エコシステム™に参画して、社会を良くしよう

私たちのすることはすべて「世界を良くする」という信念に基づいて行動しています。私たちが世界を変える手段は、仮想通貨SocialGoodで世界中がつながり、すべての個人・企業、そして社会全体がWin-Win-WinになるSocial Good エコシステム™を拡大していくことです。

私たちは個人・企業・社会が繋がることで、「好きなことをすればするほど、自動的に世の中を良くする」、そんなエコシステムが世界に広がることを望んでいます。
AIとブロックチェーン技術（特許申請）に支えられたSocial Good エコシステム™の中では、あなたが買い物をするたびにキャッシュバックを得ることができます。そして、キャッシュバックの一部はAIによって自動的に社会貢献団体に寄付されます。その行いがFacebookやInstagramなどのSNSでバイラルされる仕組みを通じて、あなたの社会的評価は高まっていきます。

すべての参加者がWin-Winとなる、Social Good エコシステム™へようこそ。

セーブ　ザ
チルドレン

イギリス

グラミン銀行

バングラデシュ

国境なき医師団

フランス

ビル&メリンダ
ゲイツ財団

アメリカ

ユネスコ

フランス

WWF

アメリカ

「社会を良くする」と宣言しているマーク・ザッカーバーグやビル・ゲイツ、イーロン・マスクやウォーレン・バフェットのような成功者と同様のインパクトで、あなたも社会を良くすることができます。

TEAM

確かな実績があるプロフェッショナル達

高岡 壮一郎

東京大学卒、三井物産入社を経て、あゆみトラストグループ を創業。海外証券会社、金融庁登録投資助言会社等、フィンテック領域での新規事業立ち上げの実績を有する。
スタンフォード大学 経営大学院エグゼクティブプログラム修了（2019）
>> 高岡 壮一郎の詳しい経歴をみる

Andrew Tantomo

シンガポール経営学校、慶応大学院卒。楽天・ファーストリテイリングにて、リードエンジニアとして国内・グローバルのEC＆決済アプリ開発の実績を有する。

小林 久仁

ハーバード大学院卒。三菱UFJフィナンシャル・グループの持株会社・子会社にてグローバルな内部監査及び関係監督官庁との折衝を担った実績を有する。

米倉 誠一郎

ハーバード大学院卒。一橋大学イノベーション研究センター教授等を歴任後、一橋大学特任教授。イノベーションを専門に研究。ムハマド・ユヌス率いるグラミン銀行との邂逅を契機に日本におけるグラミン・スペシャルアドバイザーに就任。社会起業に関する提言を行う。

高木 友博

明治大学理工学部情報科学科教授　工学博士。計算型人工知能における世界的権威で、カリフォルニア大学バークレー校コンピューターサイエンス学科客員研究員、ソニー・パナソニックとの共同研究実績を有する。高精度リコメンドエンジン、高精度ターゲティングに関する先端的研究を行う。

横山 直樹

東京大学卒、日興証券株式会社にて常務取締役、SBIグループ運用会社代表取締役等を歴任。企業会計審議会委員、金融制度調査会委員、商品取引審議会委員を歴任。

河野 英仁

河野特許事務所所長。著書に「Fintech特許入門～Fintechブロックチェーン技術を特許で武装せよ」（経済産業調査会）。当事務所は、IT知財分野で40年の実績を有する。

創業者の高岡壮一郎は日本を拠点にグローバルに活動する起業家です。
以下の通り、グローバルなフィンテック事業であるSocial Good エコシステム™の拡大に相応しい実績があります。

>> 高岡 壮一郎の詳しい経歴をみる

ビジネスモデル特許取得済み

SocialGoodの価格や価値は、複数の「ビジネスモデル特許」に支えられています。

Social Good エコシステム™の仕組み

ブロックチェーン技術とAIにより、エコシステムへの参加者全員が経済的メリットが得る設計が可能となりました。
これにより、社会貢献へのインセンティブが自然に生まれるのです。

ネットワーク効果によって
Social Good エコシステム™が益々発展

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Social Good エコシステム™の世界20か国以上へのグローバル展開

世界各国でSocial Good エコシテム™は拡大していきます。各国の小売企業が参画し、各国の仮想通貨交換所でSocialGoodが取り扱われる予定です。
詳しくはWhitepaperをご覧ください。

今から3年後、世界のGDPの何割が、Social Good エコシステム™に組み込まれるのでしょうか？

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達成事項とロードマップ

日本最大級の富裕層向けプラットフォーム事業や、グローバルな金融事業で10年以上にわたり蓄積した顧客基盤・取引ネットワークを活用して、2018年からSocial Good プロジェクトを開始しました。